インターネットビジネスマスターコース概要 修了後には新しいビジネスがスタート 実践的な新規ビジネスコースで、今必要なITスキルを網羅しています。 1)Google Appsを使ったビジネス基盤(組織)の作り方を学ぶ 2)Google Sitesを使ったポストPC時代のサイト構築(ビジネスエンジン)する 3)PayPalを使った決済方法(銀行)を学ぶ 4)Google Docs、Eメールやソーシャルメディアを活用した顧客リレーションシップを学ぶ 5)AdWords, GDNを使った広告、プロモーション手法を学ぶ 6)YouTube, USTREAMで時間と地理的制約を超えた活動方法を学ぶ 7)iPhone iPad、クラウド、アプリを使いこなすスキルを学ぶ 8)新規事業を立ち上げ、資金調達する方法を学ぶ 9)会社を設立し、運営する方法を学ぶ 10)事業発表会 新規ビジネスに必要な 5つのステップ を完全にマスター
受講レベルと準備 起業家から経営者、サラリーマン、主婦まで
Google Appsを使いこなしますが、一般的なITスキルがあれば特別なプログラミングスキルは必要ありません。Google Appsスキルに自信のない方はGoogle Appsマスターコースを受講して下さい。 受講に必要なモノ
![]() よくある質問 リスクを負う者だけが、チャンスを得る Q:プログラミングは全くできませんが受講できますか? A:受講できます。プログラミングはありませんので安心ください。 Q:都合が悪くなったり病気で休んだらどうなりますか? A:オンラインで受講できます。2期目以降振替受講も可能です。 Q:本当に新規事業を立ち上げられるのでしょうか? A:それは受講生次第です。ここでは今の時代にあった事業運営方法のノウハウを教えます。 Q:とても多くのITスキルがありすべて習得できるか自信ありません。 A:確かに内容は濃いですが、実践的なビジネスの中で覚えていくやり方です。最初は戸惑ったり、うまく活用できないこともあるでしょうが知識として知っているだけでも大きく異なります。スキルは徐々に身につきます。 Q:事業をスタートするリスクはないですか、借金とか怖いです。 A:どんなものにもリスクはあります。そのリスクをコントロールできるかが大事なのです。借金も同じです。事業を推進する上でお金は必要です。無理な資金繰りをせず、経理やファンナンスについて学んでください。 iMBAビジネス支援コミュニティ ドコモと電通の子会社D2Cも全面バックアップ ![]() iMBAクラスでは、ビジネス支援こmヒュにティを構築します。これまで個人事業主や零細企業、スタートアップ企業だと何かと心細かったところをコミュニティの力で支援します。さらにキラリと光ビジネスモデルや事業アイデアにはD2Cが資金支援を行う場合もあります。
| ビジネススタートパック 受講料 148,000円 分割払 3万円/回 オンライン講義と対面教室の講義
298,000円の投資がこれからの人生を変える 講義スタイル 現役エンジニアが講師、アシスタント数名 1コマの講義の流れ:2.5〜3時間/コマ
メインの講師が講義を進めながら、アシスタント講師がわからないところやついていけなかったところを講義中もサポートします。 24時間365日 学べるオンライン動画 復習も完璧、何度でもわかるまで学べます 全20コマを講義後、オンライン配信するので、急な仕事で都合がつかなくなってしまった場合や、病気になっても安心です。 ![]() RainbowApps育てた講師 他では得られない圧倒的なノウハウの享受 ![]() RainbowAppsオーナー 数々のベンチャー企業を立ち上げた経験を持ち、企業内活動ではソフトバンクで動画検索エンジンの開発、SBIでは金融向け検索エンジンおよびビジネスSNSの企画や開発を手がけた。ウェブ、モバイル、クラウドコンピューティングビジネスを専門とし、ベンチャー経営やウェブ関連のコンサルタントも手がける。プロフィール詳細はこちら 開講スケジュール 次回開催は未定ですが予約受付中です 10月17日(水)より毎週水曜日 19時〜
※年末年始期間はお休みです。 ※交通機関や災害など予期せぬ事態でスケジュールが変更になる場合があります。 独立開業・新規ビジネス支援 資金調達のノウハウを身につけられます 政府や自治体の創業支援制度を活用した資金調達方法を学びます。事業企画書から事業計画書の書き方まで丁寧にレクチャーします。 ■ニュース記事 経済産業省・中小企業庁は小規模企業の起業、創業を促すための補助金制度を創設する。新たに起業する個人だけでなく先代経営者から資産などを引き継ぐ第二創業も対象とし、事業に必要な経費の一部を助成する。 成長志向や事業スタイルに応じて起業形態を類型化し、1社当たりの事業規模を数百万円から1億円まで幅を持たせるのが特徴だ。2013年度予算の概算要求に盛り込む。廃業率が開業率を上回る現状を打開し、経済の活力を向上させるとともに、規模が小さな企業に目配りした新たな中小企業政策の一環だ。 補助金の利用には、中小企業庁が創設を目指す、税理士や金融機関といった専門家を組織化した経営支援の新たな枠組みを活用し、事業計画を策定することが条件となる。 |